Ldp.exe ツールを使って Active Directory からオブジェクトを削除する方法

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文書番号: 244344 - 対象製品
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概要

この資料では、管理者が Ldp.exe ツールを使って Active Directory からオブジェクトを削除する方法を説明します。

詳細

管理者が Active Directory からオブジェクトを削除するには、Windows 2000 Server CD-ROM の Support\Tools フォルダに用意されている Ldp.exe ツールを使用します。オブジェクトを削除するには、以下の手順を実行します。
  1. 既定のポート番号 (389) を使って、ドメイン内の利用可能なドメイン コントローラ (DC) のいずれかに接続します。[Connect] ダイアログ ボックスに、サーバー名を server.domain_name.com の形式で入力します。ここで、server は接続する DC の名前、domain_name はその DC が所属しているドメインの名前です。ポート番号として 389 を入力します。
  2. 管理者としてログインし、ドメインにバインドします。[Bind] ダイアログ ボックスで、ユーザー名として administrator を入力し、管理者アカウントのパスワードを入力します。さらに、ドメイン名 domain_name を入力します。なお、管理者アカウント以外のユーザー アカウントをバインドに使用すると、オブジェクトを削除できなくなります。
  3. Ldp.exe の [Browse] メニューで [Delete] をクリックして、孤立しているオブジェクトを削除します。[Delete] ダイアログ ボックスに削除対象のオブジェクトの識別名 (DN) を入力します。たとえば、support.microsoft.com ドメイン内の組織単位オブジェクト "Remote Support" を削除するには、次の DN を入力します。
    OU=Remote Support, DC=support, DC=microsoft, DC=com
  4. [Synchronous] チェック ボックスをオンにし、[OK] をクリックします。
メモ : この方法で削除できるのは、"リーフ" オブジェクトだけです。空になっていないオブジェクトを削除しようとすると、次のようなエラー メッセージが表示されます。
Error: Delete: 非リーフでは許可されません <66>。
したがって、コンテナ オブジェクトを削除するには、コンテナ内のすべてのオブジェクトを前もって削除しておく必要があります。

詳細

この資料は米国 Microsoft Corporation から提供されている Knowledge Base の Article ID 244344 (最終更新日 1999-12-29) を基に作成したものです。

プロパティ

文書番号: 244344 - 最終更新日: 2004年9月30日 - リビジョン: 3.2
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Windows 2000 Server
  • Microsoft Windows 2000 Advanced Server
  • Microsoft Windows 2000 Datacenter Server
キーワード:?
kbhowto kbtool KB244344
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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