文書番号: 246153 - 対象製品
すべて展開する | すべて折りたたむ

目次

問題の説明

Microsoft Outlook で "完全削除" (永続的削除) したアイテムを、復元する必要がある場合があります。たとえば、アイテムを [削除済みアイテム] フォルダーに移動せずに削除した場合、そのアイテムは完全削除されます。したがって、[削除済みアイテム] フォルダーからはアイテムを復元できません。

注: 削除したアイテムを保持するように Exchange サーバーが構成されていない場合、[この問題を解決する] ボタンまたはレジストリを変更する手順は機能しません。この解決策では、Microsoft Exchange Server 2000 以降のバージョンを使用するアカウントを使用する必要があります。ほとんどのホーム アカウントおよび個人用アカウントでは、Exchange は使用されません。

この問題を Microsoft Outlook で自動的に解決するには、「Fix it で解決する」セクションに進んでください。自分でこの問題を解決する場合、または Microsoft Outlook 2002 より前のバージョンの Outlook を実行している場合は、「自分で解決する」セクションに進んでください。

注:Fix it で解決する」セクションで解決すると、[削除済みアイテム] 以外の [送信済みアイテム]、[下書き]、[送信トレイ]、[受信トレイ] などの電子メール フォルダーで "削除済みアイテムを復元" する機能が有効になります。変更はこれらのフォルダーに適用され、設定を変更した時点から有効になります。この変更を行うと、削除したアイテムは復元されません。削除したアイテムを変更するには、[ツール] メニューの [削除済みアイテムの復元処理] をクリックします。

Fix it で解決する

Microsoft Outlook でこの問題を自動的に解決するには、[この問題を解決する] リンクをクリックします。続いて [ファイルのダウンロード] ダイアログ ボックスで [実行] をクリックし、このウィザードの手順に従います。Microsoft Outlook 2002 より前のバージョンの Outlook を実行している場合、または自分でこの問題を解決する場合は、「自分で解決する」セクションに進んでください。

元に戻す画像を拡大する
assets fixit1
この問題を解決する
Microsoft Fix it 50074
元に戻す画像を拡大する
assets fixit2

注意事項
  • このウィザードは英語版のみである場合がありますが、自動的な解決は英語版以外の Windows でも機能します。
  • 操作しているコンピューターに問題がない場合、自動的な解決をフラッシュ ドライブまたは CD に保存して、問題のあるコンピューターで実行できます。
ウィザードを完了した後は、「問題が解決されたかどうかの確認」セクションに進んでください。

自分で解決する

重要: このセクション、方法、またはタスクには、レジストリの変更方法が記載されています。レジストリを誤って変更すると、深刻な問題が発生することがあります。レジストリを変更する際には十分に注意してください。万一に備えて、編集の前にレジストリをバックアップしてください。問題が発生した場合でも、レジストリを復元できます。レジストリのバックアップ方法および復元方法の詳細を参照するには、以下のサポート技術情報番号をクリックしてください。

322756 Windows でレジストリをバックアップおよび復元する方法
既定では、"削除済みアイテムを復元" 機能は、ユーザーの個人用フォルダーの [削除済みアイテム] フォルダーでのみ有効になっています。完全削除されたアイテムは復元できません。[送信済みアイテム]、[下書き]、[送信トレイ]、[受信トレイ] などの [削除済みアイテム] 以外の電子メール フォルダーで "削除済みアイテムを復元" 機能を有効にするには、以下の手順に従ってレジストリを変更します。
  1. レジストリ エディターを起動します。
  2. 次のサブキーを見つけてクリックします。
    HKEY_LOCAL_MACHINE\SOFTWARE\Microsoft\Exchange\Client\Options
  3. [編集] メニューの [値の追加] をクリックして、次のレジストリ値を追加します。

    値の名前: DumpsterAlwaysOn
    データ型: DWORD
    値のデータ: 1
  4. レジストリ エディターを終了します。
管理者のコンピューターかユーザーのコンピューターかを問わず、このレジストリを変更できます。レジストリを変更した後、Outlook を起動し、[ツール] メニューの [削除済みアイテムを復元] をクリックします。サーバーで設定されている保存期間中に完全削除されたアイテムの一覧が表示されます。

管理者は、この機能をすべてのユーザー ワークステーションに対して設定できます。これを行うには、管理者のコンピューターを使用してすべてのユーザー ワークステーションのレジストリを変更し、変更したユーザーのメールボックスを追加のメールボックスとして開きます。これにより、削除済みアイテムをユーザーのメールボックスのメール フォルダーから復元できます。

注: 管理者が、別のユーザーのメールボックスを開いてそのユーザーの個人用フォルダー内にあるアイテムを復元する場合は、そのユーザーのメールボックス オブジェクトに対して User のアクセス許可のある Windows NT アカウントを使用する必要があります。また、次の手順で、そのユーザーのメールボックスを管理者自身のプロファイルに追加する必要があります。これを行うには、以下の手順を実行します。
  1. コントロール パネルを開き、[メール] をダブルクリックします。
  2. [サービス] プロパティを開いて、[Microsoft Exchange Server] をダブルクリックします。
  3. [詳細設定] タブをクリックし、[追加] をクリックして、自分のプロファイルにメールボックスを追加します。
これらの手順を実行してから、「問題が解決されたかどうかの確認」セクションに進んでください。

詳細

メールボックスのフォルダーからアイテムを削除すると、そのアイテムはまずメールボックスの [削除済みアイテム] フォルダーに移動されます。その後で、これらのアイテムを [削除済みアイテム] フォルダーから削除できます。これは、アイテムを誤って削除しないように保護するための機能です。[削除済みアイテム] フォルダーからアイテムを削除した後でも、Exchange Server コンピューターが削除済みアイテムを保持する構成になっている場合は、アイテムを復元できます。サーバーがこのような構成になっているかどうかを確認するには、サーバー オブジェクトの下にあるパブリック インフォメーション ストアとプライベート インフォメーション ストアのオブジェクトのプロパティを開きます。

削除済みアイテムを保持するようにサーバーを構成する方法に関する詳細については、以下のサポート技術情報番号をクリックしてください。
246283 Exchange Server 5.5 で削除済みメッセージの保存期間を設定する
[削除済みアイテム] フォルダーに移動せずに、最初からアイテムを完全に削除することもできます。この手順を、"通常の削除" に対して "完全削除" といいます。

以下のような場合に、メッセージは完全削除されます。
  • Microsoft Outlook を使用しているときに、Shift + Del キーを押してメッセージを削除した場合
  • IMAP4 (Internet Message Access Protocol 4) クライアントなど、削除の際に [削除済みアイテム] フォルダーにメッセージを移動しないクライアントを使用している場合

Office Outlook 2007 の "削除済みアイテムを復元" 機能

Microsoft Office Outlook 2007 では、メールボックス内のフォルダーで "削除済みアイテムを復元" メニューを有効にするときに、レジストリを変更する必要はありません。"削除済みアイテムを復元" メニューは既定では、Office Outlook 2007 で使用できます。

Office Outlook 2007 の共有メールボックス

共有 Exchange メールボックスが Office Outlook 2007 のプロファイルに追加されると、共有メールボックスのフォルダーの "削除済みアイテムを復元" メニューは既定では無効になります。以前のレジストリ変更をクライアントに適用し、共有メールボックスのフォルダーの "削除済みアイテムを復元" メニューを有効にします。

Office Outlook 2007 で "削除済みアイテムを復元" メニューを無効にする

DumpsterAlwaysOn レジストリ値を 0 に設定すると、Office Outlook 2007 のツール メニューにある "削除済みアイテムを復元" オプションは、お使いのメールボックスのフォルダーで引き続き使用できます。お使いのメールボックスで "削除済みアイテムを復元" メニューを無効にするには、サポート技術情報の「解決方法」セクションの手順を適用してください。
959878 Outlook 2007 の "削除済みアイテムを復元" オプションは DumpsterAlwaysOn レジストリ エントリを 0 に設定した後も引き続き使用できる

Outlook 98、Outlook 2000、Outlook 2002、および Outlook 2003 の "削除済みアイテムを復元" 機能

Microsoft Outlook 98 では、"削除済みアイテムを復元" 機能はメール フォルダー ([削除済みアイテム]、[下書き]、[受信トレイ]、[送信トレイ]、[送信済みアイテム] などのフォルダー) に関してのみ使用できます。したがって、メール フォルダー以外のフォルダー ([連絡先] フォルダーや [メモ] フォルダーなど) から完全削除したアイテムは復元できません。一方、Outlook 2000、Outlook 2002、および Outlook 2003 では、"削除済みアイテムを復元" 機能はすべてのフォルダーに関して使用できます。この資料に記載したレジストリの変更を行うことにより、メール フォルダー以外のフォルダーから完全削除したアイテムも復元できます。

詳細については、以下のサポート技術情報番号をクリックしてください。
228934 削除済みアイテムの復元について
175263 アイテムの復元を有効にした後、クライアントがアイテムを復元できない
188637 XADM:インフォメーション ストア内の回復可能なアイテムのサイズを確認する方法
178630 最初に [削除済みアイテム] フォルダーに転送されないアイテムを Exchange Server 5.5 または Exchange 2000 Server で復元する方法

問題が解決されたかどうかの確認

問題が解決されたかどうかを確認します。問題が解決された場合、この資料の作業は完了していることになります。問題が解決されていない場合は、サポートに問い合わせることができます。

プロパティ

文書番号: 246153 - 最終更新日: 2014年1月31日 - リビジョン: 19.0
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Office Outlook 2007
  • Microsoft Office Outlook 2003
  • Microsoft Outlook 2002 Standard Edition
  • Microsoft Outlook 2000 Standard Edition
  • Microsoft Outlook 98 Standard Edition
  • Microsoft Exchange Server 2007 Standard Edition
  • Microsoft Exchange Server 2007 Enterprise Edition
  • Microsoft Exchange Server 2003 Standard Edition
  • Microsoft Exchange Server 2003 Enterprise Edition
  • Microsoft Exchange 2000 Server Standard Edition
  • Microsoft Exchange Server 5.5 Standard Edition
キーワード:?
kbmsifixme kbfixme kbregistration kbenv kbfile kbhowto KB246153
Microsoft Knowledge Base の免責: Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。

フィードバック

 

Contact us for more help

Contact us for more help
Connect with Answer Desk for expert help.
Get more support from smallbusiness.support.microsoft.com