ディスク マネージャへのアクセスが拒否される

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文書番号: 264910 - 対象製品
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現象

[マイ コンピュータ] を右クリックし、[管理] をクリックして、[ディスクの管理] を起動しようとすると、次のいずれかのエラー メッセージが表示されることがあります。
コンピュータ名のディスク マネージャへのアクセスは拒否されました。サービスへのアクセス権利がありません。
または
論理ディスク マネージャ サービスへの接続に失敗しました。
サービスへのアクセス権利がありません。

原因

この現象は、分散 COM (Component Object Model) の構成 (Dcomcnfg) のプロパティで、デフォルトの認証レベルのアクセスが [接続] から [既定] に変更されている場合に発生します。

解決方法

この問題を解決するには、以下の手順を実行します。
  1. ツールバーの [スタート] ボタンをクリックし、[ファイル名を指定して実行] をクリックして、次のように入力します。
    dcomcnfg
  2. [既定のプロパティ] の [既定の認証レベル] を [接続] に変更します。
  3. コンピュータを再起動します。

詳細

前述のエラー メッセージは、Dcomcnfg の [既定のセキュリティ] タブで、アクセス許可に別の所有者が表示されている場合にも発生する可能性があります。 この状況は、Oracle ソフトウェアの一部のインストールで発生する可能性があります。

この問題を解決するには、次の手順を実行します。

  1. [スタート] ボタンをクリックして [ファイル名を指定して実行] をクリックし、dcomcnfg と入力して [OK] をクリックします。
  2. [既定のセキュリティ] タブをクリックします。
  3. [既定のアクセス許可] の下の [既定値の編集] をクリックします。
  4. [追加] をクリックし、[Administrator] をクリックして、アクセスの種類を [アクセスの許可] に設定して、[OK] をクリックします。
  5. [OK] を 2 回クリックします。
この手順によって、管理者に再びアクセス許可を与えることができます。

: 一部の Oracle ソフトウェアでは、インストール プロセスの実行中にこのキーの所有者が変更されることがあります。

この資料に記載されているサードパーティ製品は、マイクロソフトと関連のない他社の製品です。明示または黙示にかかわらず、これらの製品のパフォーマンスや信頼性についてマイクロソフトはいかなる責任も負わないものとします。

関連情報

この資料は米国 Microsoft Corporation から提供されている Knowledge Base の Article ID 264910 (最終更新日 2003-06-04) を基に作成したものです。

プロパティ

文書番号: 264910 - 最終更新日: 2003年12月2日 - リビジョン: 2.1
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Windows 2000 Server
  • Microsoft Windows 2000 Advanced Server
  • Microsoft Windows 2000 Professional Edition
キーワード:?
kberrmsg kbenv kbprb KB264910
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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