Outlook ではパブリック ネットワークとプライベート ネットワークの間でネットワーク アドレス変換 (NAT) を実行しているファイアウォールまたはプロキシ サーバー経由で接続できない

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文書番号: 291615 - 対象製品
Microsoft Outlook 2000、Outlook 98、および Outlook 97 については、次の資料を参照してください。238390
Microsoft Outlook Web Access 5.5 については、次の資料を参照してください。238954
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現象

Microsoft Outlook クライアントは、パブリック ネットワークとプライベート ネットワークの間でネットワーク アドレス変換 (NAT) を実行しているファイアウォールまたはプロキシ サーバー経由で接続できません。

原因

ネットワーク アドレス変換時にリモート プロシージャ コール (RPC) 情報を含む IP パケットが編集されると、IP パケットから RPC 接続情報が欠落します。このため、クライアントはサーバーに接続できません。また、Outlook では、ファイアウォールまたはプロキシ サーバーの内側にある Microsoft Exchange Server のコンピュータ名を解決できません。

回避策

Microsoft Windows NT ベースでないファイアウォールまたはプロキシ サーバーに対する回避策は、2 つのネットワークの間で 1 対 1 変換を行うことです。これは、パブリック ネットワークとプライベート ネットワークの間で "パイプ (またはトンネル) を開く" とも呼ばれます。これにより、パブリック ネットワーク上で特定のアドレスに対するすべての要求が受信され、プライベート ネットワークに直接転送されます。1 対 1 変換を構成する方法の詳細については、製造元のマニュアルを参照してください。

Outlook クライアントが、ファイアウォール上にあるエンド ポイント マッパー (EPM) のポート 135 にバインドしようとするため、Windows NT ベースのファイアウォールまたはプロキシ サーバーでは、1 対 1 変換 (つまりパイプ) は機能しません。このサーバーは、Outlook クライアントに正しい Exchange Server 接続情報を返しません。

もう 1 つの回避策は、Outlook Web Access を使用することです。この場合には、HTTP トラフィックがファイアウォールまたはプロキシ サーバーを通過できるように許可することのみが必要です。

詳細

詳細については、以下の RFC (Request for Comment) を参照してください。
RFC 1631 - The IP Network Address Translator (NAT)
RFC 1918 - Address Allocation for Private Internets
これらの RFC は以下の Web サイトにあります。
http://www.rfc-editor.org


プロパティ

文書番号: 291615 - 最終更新日: 2007年3月27日 - リビジョン: 2.1
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Office Outlook 2007
  • Microsoft Office Outlook 2003
  • Microsoft Outlook 2002 Standard Edition
キーワード:?
kbnetwork kbprb KB291615
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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