[HOWTO] Windows 2000 および Windows XP で TCP/IP ポートを制限する方法

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文書番号: 300083 - 対象製品
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概要

分散コンポーネント オブジェクト モデル (DCOM) は、リモート プロシージャ コール (RPC) の動的ポート割り当てを使用します。デフォルトでは、RPC 動的ポート割り当ては 1024 より大きいポート番号をランダムに選択しますが、受信通信に対して RPC がどのポートを動的に割り当てるかを制御し、外部からの受信通信に割り当てるのはそれらのポートとポート 135 (RPC Endpoint Mapper ポート) のみに制限するようにファイアウォールを構成することもできます。

詳細

RPC 動的ポート割り当てを制御するには、次の手順を実行します。
  1. [スタート] メニューの [プログラム]、[管理ツール] の順にポイントし、[コンポーネント サービス] をクリックして、コンポーネント サービス スナップインを開きます。
  2. [コンポーネント サービス] ノードをクリックして展開し、[コンピュータ] ノードをクリックして展開します。[マイ コンピュータ] を右クリックし、[プロパティ] をクリックします。
  3. [既定のプロトコル] タブで、[DCOM プロトコル] ボックスの一覧の [接続指向 TCP/IP] をクリックし、[プロパティ] をクリックします。
  4. [COM インターネット サービスのプロパティ] ダイアログ ボックスで、[追加] をクリックします。
  5. [ポート範囲] ボックスにポートの範囲 ( 5000-5020 など) を入力し、[OK] をクリックします。
  6. [ポート範囲の割り当て] および [既定の動的ポート割り当て] のオプションは、[インターネットの範囲] が選択されている状態のままにします。
  7. [OK] を 3 度続けてクリックし、コンピュータを再起動します。

関連情報

ポート範囲割り当ての関連情報を参照するには、以下の「サポート技術情報」 (Microsoft Knowledge Base) をクリックしてください。
217351 PRB: DCOM Port Range Configuration Problems
Microsoft 分散トランザクション コーディネータをファイアウォールと共に使用する方法の関連情報を参照するには、以下の「サポート技術情報」 (Microsoft Knowledge Base) をクリックしてください。
250367 INFO: Configuring Microsoft Distributed Transaction Coordinator (DTC) to Work Through a Firewall
250367 [INFO] MS DTC をファイアウォール経由で動作可能にする
DCOM をファイアウォールと共に使用する方法の詳細については、次のマイクロソフト Web サイトを参照してください。
http://msdn.microsoft.com/library/backgrnd/html/msdn_dcomfirewall.htm

関連情報

この資料は米国 Microsoft Corporation から提供されている Knowledge Base の Article ID 300083 (最終更新日 2002-02-24) をもとに作成したものです。

プロパティ

文書番号: 300083 - 最終更新日: 2007年12月5日 - リビジョン: 2.4
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft COM+ 1.0?を以下の環境でお使いの場合
    • Microsoft Windows 2000 Service Pack 1
    • Microsoft Windows 2000 Service Pack 2
    • Microsoft Windows XP Professional
  • Microsoft COM+ 1.5?を以下の環境でお使いの場合
    • Microsoft Windows 2000 Service Pack 1
    • Microsoft Windows 2000 Service Pack 2
    • Microsoft Windows XP Professional
キーワード:?
kbhowto kbsysadmin kbcomplus KB300083
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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