[XFOR] メッセージと Exchange 開発キット コネクタのレポートとの相互関係

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文書番号: 309197 - 対象製品
この記事は、以前は次の ID で公開されていました: JP309197
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現象

Exchange 2000 用のコネクタで、レポート [(N)DR、(N)RN] が、レポートに関連する元のメッセージ (このコネクタで作成し、Exchange 2000 メールボックスに送信されたもの) にマップされない場合があります。

解決方法

この問題を解決するには、Microsoft Exchange 2000 Server の最新の Service Pack を入手します。関連情報については、「サポート技術情報」 (Microsoft Knowledge Base) の次の資料を参照してください。
301378 XGEN: How to Obtain the Latest Exchange 2000 Server Service Pack
301378 [XGEN] 最新の Exchange 2000 Server Service Pack の入手方法

状況

マイクロソフトでは、これが Microsoft Exchange 2000 Server にかかわる問題であることを確認済みです。 この問題は Microsoft Exchange 2000 Server Service Pack 2 で修正済みです。

詳細

コネクタによって IPM (メッセージが埋め込まれたエンベロープ) が MTS-IN フォルダに作成され、Exchange 2000 内のメールボックスに送信されます。Exchange 2000 では、DR (メッセージが埋め込まれたエンベロープ) が作成され、コネクタの MTS-OUT フォルダに送信されます。

ユーザーが Microsoft Outlook 2000 を使用して受信トレイ内のメッセージを開封すると、開封通知 (RN) が作成され、コネクタの MTS-OUT フォルダに送信されます。コネクタ側では、元のメッセージ (ユーザーが作成したもの) を、生成された DR や RN にマップする必要があります。

ゲートウェイはトランスポート システムでしかないため、ゲートウェイで判断できるのは、メッセージがトランスポート可能かどうかだけです。ゲートウェイでは、特定の受信者ごとの配信状況を示すことはできないため、配信レポートを作成できません。配信レポートは、Exchange 2000 内のどこかで作成する必要があります。

レポートの PR_MTS_SUBJECT_ID には本来、レポート自体の PR_MTS_ID 値ではなく、元のメッセージの PR_MTS_ID 値が含まれているべきであり、Exchange Server 5.5 でのコネクタの動作と同様に、コネクタによってメッセージとレポートの照合を正しく行うことが可能であるべきです。

関連情報

この資料は米国 Microsoft Corporation から提供されている Knowledge Base の Article ID 309197 (最終更新日 2001-11-28) をもとに作成したものです。

プロパティ

文書番号: 309197 - 最終更新日: 2014年2月6日 - リビジョン: 1.0
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Exchange 2000 Server Standard Edition
キーワード:?
kbnosurvey kbarchive kbbug kbfix kbexchange2000sp2fix kbexchange2000presp2fix KB309197
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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