[XADM] メタベース更新処理で削除済みオブジェクトを検索するとドメイン コントローラに過負荷が生じる

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文書番号: 312606 - 対象製品
この記事は、以前は次の ID で公開されていました: JP312606
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現象

System Attendant サービスのディレクトリ サービスからメタベースへの複製コンポーネント (Ds2mb.dll) では、削除済みオブジェクトの検索が非常に高速で行われます。これらの削除済みオブジェクトの検索により、ドメイン コントローラ (DC) に過負荷が生じます。

解決方法

マイクロソフトでは、現在この問題を修正する修正プログラムを提供中ですが、修正プログラムはこの資料に記載された問題のみを修正することを目的としており、障害があったコンピュータに対してのみ適用することを推奨します。この修正プログラムは、製品の品質保証のために今後さらにテストを受ける場合があります。この問題で深刻な影響を受けていない場合は、この修正プログラムが含まれる次の Microsoft Exchange 2000 Server Service Pack がリリースされるまで待つことを推奨します。

この問題を解決するには、Microsoft Product Support Services にお問い合わせのうえ、修正プログラムを入手してください。Microsoft Product Support Services の電話番号一覧およびサポート料金については、次の Web ページを参照してください。
http://www.microsoft.com/japan/support/supportnet/default.asp
: Microsoft Support Professional が、特定のアップデートを適用することにより問題が解決されると判断した場合、まれに、通常サポート依頼にかかる料金が免除されることがあります。ただし、特定のアップデートの対象とならない追加の質問および問題については、通常のサポート料金が適用されます。

修正プログラム (英語版) の属性は次のとおりです。ただし、これより新しい修正プログラムがリリースされている可能性もあります。

コンポーネント :

元に戻す全体を表示する
ファイル名 バージョン
Ds2mb.dll 6.0.5770.2

: ファイルの依存関係のため、この修正プログラムには Microsoft Exchange Server 2000 Service Pack 2 が必要です。

状況

マイクロソフトでは、これが Microsoft Exchange 2000 Server にかかわる問題であることを確認済みです。

関連情報

この資料は米国 Microsoft Corporation から提供されている Knowledge Base の Article ID 312606 (最終更新日 2002-01-15) をもとに作成したものです。

プロパティ

文書番号: 312606 - 最終更新日: 2014年1月31日 - リビジョン: 1.0
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Exchange 2000 Server Standard Edition
キーワード:?
kbnosurvey kbarchive kbbug kbfix kbexchange2000presp3fix kbexchange2000sp3fix KB312606
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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