[XADM] Exchange 2000 Server で独立した組織に対して SMTP ドメイン共有の集中管理を設定する方法

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文書番号: 315511 - 対象製品
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概要

企業内に、SMTP (Simple Mail Transfer Protocol) ドメインを共有する複数の Exchange 組織と他の電子メール システムが存在することがあります。この資料では、そうした企業で送信および受信メールを集中管理する方法について説明しています。電子メールを集中管理するには、Exchange 組織をメール ハブとして使用します。そのために、メールボックスが有効な Microsoft Windows 2000 連絡先に、共有 SMTP ドメインのプライマリ SMTP アドレス、異なる SMTP ターゲット アドレス、およびルーティング用に選択できる SMTP コネクタを設定します。

詳細



共通のドメインを共有する複数の電子メール組織がある場合、送信および受信 SMTP トラフィックを集中処理するメール ハブを使用できます。

企業から送信するすべての電子メールをメール アドレス @organization.org から送信することができます。SMTP アドレス @organization.org 宛てのすべての受信メールを集中処理して、適切な電子メール組織に転送することができます。たとえば、次のような状況を想定してください。
企業の組織
  • メイン SMTP アドレス @organization.org の電子メール ハブ Exchange 2000 組織 A
  • メイン SMTP アドレス @organization.org を Exchange 5.5 組織 B
  • メイン SMTP アドレス @acquired.org の取得した Exchange 5.5 組織 C
  • メイン SMTP アドレス @organization.org の UNI ベースの電子メール組織 D

組織 A を企業全体の SMTP メール ハブとして設定し、@organization.org を使用して一貫性を持つメール アドレス指定を設定するには、以下の手順を実行します。
  1. 次の SMTP アドレスを作成します。
    1. 組織 B の受信者用の @subb.organization.org
    2. 組織 C の受信者用の @subc.organization.org
    3. 組織 D の受信者用の @subd.organization.org
  2. 組織 A の受信者ポリシーにアドレス スペース @organization.org を設定します。[このアドレスへのメール配信すべてに、この Exchange 組織を使用する] チェック ボックスがオンになっていることを確認します。
  3. 企業内の組織 A 以外の各受信者に対して、Windows 2000 連絡先を次のように設定します。
    • プライマリ SMTP アドレス user@organization.org.
    • ターゲット アドレス user@subx.organization.org.

      : Active Directory ユーザーとコンピュータで、Windows 2000 連絡先のプライマリ SMTP アドレスと異なる連絡先ターゲット アドレスを設定するには、Exchange Server 2000 Service Pack 2 が必要です。関連情報を参照するには、以下の「サポート技術情報」 (Microsoft Knowledge Base) をクリックしてください。
      309212 XADM: Cannot Set Secondary Address as Primary on a Contact
      309212 [XADM] 連絡先のセカンダリ アドレスをプライマリとして設定できない
      Exchange Server 2000 SP2 より前のバージョンでは、Windows 2000 Server CD の Windows 2000 Support Tools にある ADSIEdit または LDP ツールを使用して、連絡先のターゲット アドレスを変更することができます。
  4. subx.organization.org ごとに、アドレス スペース subx.organization.org への SMTP コネクタを設定します。これらの他のメール組織におけるサブドメインのスマート ホストに対して、またはインターネット DNS ソリューションを通して、ルーティングを設定します。
  5. 企業で受け付けるすべての SMTP アドレス スペース (たとえば、メール組織 C のアドレス スペース @aquired.org) への SMTP コネクタを設定します。これらの他のメール組織におけるサブドメインのスマート ホストに対して、またはインターネット DNS ソリューションを通して、ルーティングを設定します。
  6. 送信 SMTP トラフィックを Exchange 2000 組織 A で集中管理するには、組織 B、C、および D から組織 A へのメール接続を設定する必要があります。Windows 2000 連絡先のメイン SMTP アドレスは @organization.org なので、組織 B から D までの受信者はこの SMTP アドレスから送信します。

関連情報

SMTP ドメインを設定する方法の関連情報を参照するには、以下の「サポート技術情報」 (Microsoft Knowledge Base) をクリックしてください。
260973 XCON: Setting Up SMTP Domains for Inbound and Relay E-Mail in Exchange 2000 Server
260973 [XCON] 受信/リレー電子メール用に SMTP ドメインを設定する方法

メールボックスが有効な Windows 2000 連絡先の設定について関連情報を参照するには、以下の「サポート技術情報」 (Microsoft Knowledge Base) をクリックしてください。
281926 XADM: How to Configure a Mailbox to Forward Mail to a Mail-Enabled Contact
281926 [XADM] メールボックスが有効な連絡先にメールを転送するようにメールボックスを設定する方法


セカンダリ SMTP プロキシ アドレスを一括して Exchange 5.5 組織に追加する関連情報を参照するには、以下の「サポート技術情報」 (Microsoft Knowledge Base) をクリックしてください。
291086 XADM: How to Change the Default SMTP Address for the Domain and Keep the Original as a Secondary

受信および送信リレー用にメッセージを受信する関連情報を参照するには、以下の「サポート技術情報」 (Microsoft Knowledge Base) をクリックしてください。
260973 XCON: Setting Up SMTP Domains for Inbound and Outbound Relay in Exchange 2000 Server
260973 [XCON] 受信/リレー電子メール用に SMTP ドメインを設定する方法

関連情報

この資料は米国 Microsoft Corporation から提供されている Knowledge Base の Article ID 315511 (最終更新日 2002-11-19) をもとに作成したものです。

プロパティ

文書番号: 315511 - 最終更新日: 2014年1月23日 - リビジョン: 1.0
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Exchange 2000 Enterprise Server
キーワード:?
kbnosurvey kbarchive kbinfo KB315511
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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