自動更新 2.2 の検出サイクルを強制的に実行する方法

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文書番号: 326693 - 対象製品
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概要

自動更新 2.2 クライアントは、デフォルトで検出サイクルを 17 〜 22 時間に 1 回実行します。この資料では、自動更新の検出サイクルを強制的に実行する方法について説明します。

詳細

自動更新クライアントの検出サイクルを強制的に実行するには、次の手順を実行します。
  1. gpedit.msc を実行して、ローカル グループ ポリシーを使用することにより Software Update Services サーバーの場所を構成します。構成するのは [イントラネットの Microsoft の更新サービスの場所を指定する] ポリシーのみで、[自動更新を構成する] ポリシーは構成しません。これにより、コントロール パネルを使用してサービスを有効または無効にすることができます。

    : ポリシー設定がドメイン レベルで適用されている場合、設定をローカル グループ ポリシーで上書きすることはできません。
  2. Microsoft Windows 2000 ベースのクライアントの場合は、コントロール パネルで自動更新ツールを起動します。Microsoft Windows XP ベースのクライアントの場合は、[マイ コンピュータ] をクリックし、[プロパティ] をクリックし、[自動更新] タブをクリックします。
  3. 必要に応じてオプションを設定します。[コンピュータを常に最新の状態に保つ] チェック ボックスをオフにして、[適用] をクリックします。
  4. 少ししてから、[コンピュータを常に最新の状態に保つ] チェック ボックスをオンにして、[OK] をクリックします。これにより、検出サイクルが強制的に実行されます。
この手順を実行した後、検出サイクルは約 5 〜 10 分後に実行されます。検出サイクルが実行されたことを確認するには、次の手順を実行します。
  1. regedit.exe を起動します。次のレジストリ キーを探してクリックします。
    HKEY_LOCAL_MACHINE\Software\Microsoft\Windows\CurrentVersion\WindowsUpdate\Auto Update
  2. AUState 値が 2 になっていることを確認します。
  3. DetectionStartTime 値を表示します。この値には、前回自動更新を使用したおおよその時刻のタイム スタンプが格納されています。
  4. DetectionStartTime 値を観察すると、検出サイクルの実行後に値が削除されることがわかります。これには 5 〜 10 分かかることもありますが、通常は 5 分以内に行われます。
  5. Software Update Services サーバーとの通信を示す、ログのエントリを参照します。
重要 : この資料に記載される手順は、自動更新クライアントが手動で構成されている場合にのみ有効であり、自動更新クライアントがグループ ポリシー設定を使用して構成されている場合には使用できません。クライアントがポリシー設定を使用して構成されている場合、クライアントの設定を変更するには、ポリシーが適用されている組織単位からクライアントを削除する必要があります。

関連情報

この資料は米国 Microsoft Corporation から提供されている Knowledge Base の Article ID 326693 (最終更新日 2003-09-22) を基に作成したものです。

プロパティ

文書番号: 326693 - 最終更新日: 2003年12月10日 - リビジョン: 4.1
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Software Update Services 1.0?を以下の環境でお使いの場合
    • Microsoft Windows 2000 Standard Edition
    • Microsoft Windows XP Professional
キーワード:?
kbinfo kbenv KB326693
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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