.NET Framework アプリケーションでの Microsoft Exchange API のサポート ポリシー

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文書番号: 813349 - 対象製品
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概要

この資料では、Microsoft .NET Framework アプリケーションにおける、さまざまな Exchange アプリケーション プログラミング インターフェイス (API) の使用に関するサポート ポリシーの概要を説明します。この資料の内容は、Microsoft Exchange Server 5.5 および Microsoft Exchange 2000 Server のすべてのバージョンおよび Service Pack に適用されます。

マイクロソフトは、プログラムから最新の .NET 技術を使用して Exchange 2000 Server にアクセスするための方法を提供できるように取り組んでいます。.NET Framework アプリケーションを作成する場合、Exchange データにアクセスする方法としてサポートされている方法は、以下のとおりです。
  • HTTP 要求および応答を介した WebDAV (Web Distributed Authoring and Versioning)
  • 相互運用機能アセンブリ (IA) を介した Collaboration Data Objects (CDO) for Exchange 2000 Server (CDOEX) および Exchange OLE DB プロバイダ (ExOLEDB)
  • Windows Management Instrumentation (WMI)
  • Collaboration Data Objects for Exchange Management (CDOEXM)
.NET アプリケーションのアセンブリを直接 Exchange サーバー上に配置する場合は、CDOEX および ExOLEDB を使用してアプリケーションを作成することを推奨します。.NET アプリケーションのアセンブリを直接 Exchange サーバー上に配置しない場合は、WebDAV を使用することを推奨します。

メール送信時に Exchange Server をトランスポートとして使用しない .NET Framework アプリケーションでは、相互運用機能アセンブリを介して Microsoft CDO for Windows 2000 (CDOSYS) を使用することができます。ただし、マイクロソフトでは、System.Web.Mail を使用することを推奨します。System.Web.Mail は、CDOSYS のマネージ ラッパーです。System.Web.Mail では、CDOSYS メッセージ コンポーネントを使用してメッセージの作成と送信を行うことができます。メール メッセージは、Microsoft Windows 2000 に組み込まれている SMTP メール サービス、または任意の SMTP サーバーを介して配信されます。

CDO 1.2x および MAPI は、.NET Framework 環境ではサポートされていません。CDO 1.2x および MAPI の機能については、「概要」に記載されている、サポート対象のアクセス方法のいずれかを使用してください。 Exchange Server をトランスポートとして使用せずにメールを送信する必要がある .NET Framework アプリケーションでは、System.Web.Mail を使用することをお勧めします。ただし、相互運用機能アセンブリを介して Microsoft Collaboration CDOSYS を使用することもできます。

CDO 1.2x および MAPI は、.NET Framework 環境ではサポートされていません。

詳細

マイクロソフトは、.NET Framework 環境の向上と、.NET Framework 環境からの Exchange データへのアクセスのさらなる簡便化に努めています。一部のコンポーネントのサポート状況は、予告なく変更することがあります。

次の表は、.NET 環境における Exchange API のサポート ポリシーの一覧です。
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APIDLL 名マネージ コードのサポート ポリシー
System.Web.Mail サポートあり。
WebDAV サポートあり。
WMI サポートあり。
CDOSYS CDOSYS.DLL サポートあり。ただし、System.Web.Mail を推奨します。
CDOEXM CDOEXM.DLL サポートあり (COM 相互運用アセンブリを使用)。
EXOLEDB サポートあり (COM 相互運用アセンブリを使用)。
CDOEX CDOEX.DLL サポートあり (COM 相互運用アセンブリを使用)。
CDO 1.2x CDO.DLL サポートなし。
CDONTS CDONTS.DLL サポートなし。
MAPI MAPI32.DLL サポートなし。
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ESE Backup API ESEBCLI2.DLL サポートなし。
: 表に記載されているすべてのコンポーネントは、Visual C++ のアンマネージ コードで完全にサポートされます。

関連情報

詳細については、次の MSDN Web サイトを参照してください。

.NET Interop: Get Ready for Microsoft .NET by Using Wrappers to Interact with COM-based Applications
http://msdn.microsoft.com/msdnmag/issues/01/08/interop/

COM 相互運用の概要
http://www.microsoft.com/japan/msdn/library/ja/vbcn7/html/vaconintroductiontocominteroperability.asp

COM 相互運用機能のサンプル : .NET クライアントおよび COM サーバー
http://www.microsoft.com/japan/msdn/library/ja/cpguide/html/cpconcominteropsamplenetclientcomserver.asp

高度な COM 相互運用機能
http://www.microsoft.com/japan/msdn/library/ja/cpguide/html/cpconadvancedcominterop.asp

COM 相互運用の例外の処理
http://www.microsoft.com/japan/msdn/library/ja/cpguide/html/cpconhandlingcominteropexceptions.asp

プロパティ

文書番号: 813349 - 最終更新日: 2007年11月26日 - リビジョン: 7.1
この資料は以下の製品について記述したものです。
  • Microsoft Exchange Server 2003 Enterprise Edition
  • Microsoft Exchange Server 2003 Standard Edition
  • Microsoft Exchange 2000 Server Standard Edition
  • Microsoft Exchange Server 5.5 Standard Edition
  • Microsoft Collaboration Data Objects 2.0
  • Microsoft Collaboration Data Objects 1.2
  • Microsoft Collaboration Data Objects 1.21
  • Collaboration Data Objects for Exchange 2000
  • Microsoft Collaboration Data Objects 2.0 for NT Server
  • Microsoft Messaging Application Programming Interface
キーワード:?
kbhowto KB813349
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。"

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