文書番号: 900146 - 最終更新日: 2006年3月31日 - リビジョン: 2.1 [WD2003] Word 文書に保存されている隠し情報と 隠し情報の削除方法について目次概要この資料では、Word 2003 で作成した文書に対して保存される隠し情報に関する内容と、それらの情報を削除して保存するための操作方法について説明します。 詳細通常、Word 文書を作成し保存すると、その文書には作成者名などの個人情報のほかに隠し情報とよばれる情報が保存されている場合があります。 隠し情報には、以前に保存された版の内容や、Word の高速保存オプションで記録された変更情報などがあります。 隠し情報を削除しないと、他のユーザーに知られたくない情報が公開される可能性があり、特に、他のユーザーがこの文書を Word 以外のファイル形式で保存し、その文書を別のアプリケーションで開いてしまうと Word の隠し情報がそのまま表示される場合があります。 他のユーザーと文書を共有する際に、これらの情報を他のユーザーに知られないようにするためには、文書から隠し情報を削除した状態で文書を保存します。 Word 2003 では簡単に、これらの隠し情報や個人情報を削除し文書を保存することができます。 Word 文書保存時に、個人情報を削除する場合の操作方法は以下のサポート技術情報を参照してください。 899877?
(http://support.microsoft.com/kb/899877/JA/
)
[WD2003] Word 文書に保存されている個人情報と、個人情報の削除方法について 文書保存時に、隠し情報を削除するための設定方法以下のそれぞれの操作を行い、隠し情報としての版の情報、高速保存された情報を削除することができます。 版の情報を削除する方法Word の版の管理を利用する場合、文書の版は隠し情報として保存されます。
高速保存された情報を削除する高速保存機能で保存された Word 文書は、文書全体が保存されるのではなく文書への変更内容が保存された状態です。 例. 既存文書から一部の文字列を削除したとします。このときに高速保存機能で保存した文書では、文書内のどの文字列を削除したという情報が保存され、文書内から実際の文字列を削除をした状態での文書全体での再書き込みは行われません。そのため、この文書をテキストファイルとして開いた時など、文書から削除したはずの情報が表示される可能性があります。
この状態で、再度文書を保存することで保存された文書から隠し情報が削除された最新の状態で、文書が保存されます。 新規作成の文書を保存する場合も同様に上記の設定を変更してから、文書ファイルの保存を行います。 関連情報Word 文書保存時に、文書データを最小限に抑えるための方法に関する情報は以下のサポート技術情報をご参照ください。
以下の資料は、米国で公開された技術文書を機械翻訳した文書が含まれています。 825576?
(http://support.microsoft.com/kb/825576/JA/
)
Word 2003 のメタデータを最小化する方法 290945?
(http://support.microsoft.com/kb/290945/JA/
)
Word 2002 でメタデータを最小限に抑える方法
237361?
(http://support.microsoft.com/kb/237361/JA/
)
[HOWTO] Microsoft Word 2000 文書のメタデータを最小限にする方法
"Microsoft Knowledge Baseに含まれている情報は、いかなる保証もない現状ベースで提供されるものです。Microsoft Corporation及びその関連会社は、市場性および特定の目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にも、一切の保証をいたしません。さらに、Microsoft Corporation及びその関連会社は、本文書に含まれている情報の使用及び使用結果につき、正確性、真実性等、いかなる表明・保証も行ないません。Microsoft Corporation、その関連会社及びこれらの権限ある代理人による口頭または書面による一切の情報提供またはアドバイスは、保証を意味するものではなく、かつ上記免責条項の範囲を狭めるものではありません。Microsoft Corporation、その関連会社 及びこれらの者の供給者は、直接的、間接的、偶発的、結果的損害、逸失利益、懲罰的損害、または特別損害を含む全ての損害に対して、状況のいかんを問わず一切責任を負いません。(Microsoft Corporation、その関連会社 またはこれらの者の供給者がかかる損害の発生可能性を了知している場合を含みます。) 結果的損害または偶発的損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。" |
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